1級建築施工管理技術検定の覚え方と勉強法
このブログでは、2024年を基準とした情報をもとに、一級建築施工管理技術検定に出題されやすい問題の覚え方や、
法規法令や過去問の重要性を強調し、独自の見解を提供しますが、
合格への近道は、しっかりと用語と数値を覚えること。
今回のテーマは、令和7年2月1日改正『特定建設業関連の金額の見直し』についてです。
国土交通省 令 和 ６ 年 1 2 月 ６ 日付け
不動産・建設経済局建設業課の公式発表を一部引用しています。
【概要】近年の建設工事費の高騰を踏まえ、特定建設業許可をはじめとする各種の金額要件につ
いて見直すこととしました。
【政令の概要】
特定建設業許可等の金額要件の見直し（建設業法施行令第２条、第７条の４、第 27 条、第 30 条）
特記事項 ※1 建築工事業の場合 ※2 建築一式工事の場合
【金額要件】特定建設業許可を要する下請代金額の下限
【現行】4,500万円（7,000万円）※１【改正後】5,000万円（8,000 万円）※１
【金額要件】施工体制台帳等の作成を要する下請代金額の下限
【現行】4,500万円（7,000万円）※２【改正後】5,000万円（8,000 万円）※２
【金額要件】専任の監理技術者等を要する請負代金額の下限
【現行】4,000万円（8,000万円）※２【改正後】4,500万円（9,000 万円）※２
【金額要件】特定専門工事の対象となる下請代金額の上限
【現行】4,000万円 【改正後】4,500万円
また改正かよって思った人もいるかもしれません。
でも、覚えやすくなりました。
覚え方 ※1 建築工事業の場合 ※2 建築一式工事の場合
【金額要件】特定建設業許可を要する下請代金額の下限 【改正後】5,000万円（8,000 万円）※１
また変わりやがった。苦い思い。ゴーヤ、で、５と８。これで覚えましょう。
【金額要件】施工体制台帳等の作成を要する下請代金額の下限 【改正後】5,000万円（8,000 万円）※２
これも変わったのか、工事の次に必要なのが施工体制台帳だから※２で。ゴーヤ、で、５と８。ゴーヤ※２
【金額要件】専任の監理技術者等を要する請負代金額の下限 【改正後】4,500万円（9,000 万円）※２
専任だから忙しく、仕事仕事で、しごと、しごと、つまりシゴト※２、し（４）ご（５）と。4,500万円と9,000万円。
【金額要件】特定専門工事の対象となる下請代金額の上限 【改正後】4,500万円
特定専門工事の対象となるシゴトで、4,500万円
一般補足事項 特定専門工事とは
令和7年2月1日の改正後は、特定専門工事の下請代金の上限で、下請負人が主任技術者の配置を不要とすることができるのは、4,500万円未満です。
特定専門工事とは、鉄筋工事や型枠工事などの工事で、施工技術の面で作業場所に関わらず同じような作業を連続で行うことが特徴です。
施工管理技術の効率化を図る必要があるため、なるべく少ない人数で工事できるようにする目的で、主任技術者の設置を緩和する措置が講じられています。
詳しくは国土交通省関連の公式ホームページをご確認ください。
効率的な勉強法は、過去問を解き続けること。
過去問の重要性
とにかく出題範囲が広いため、本、アプリ、他のサイトでも、なんでもよいので過去問を解くことが最重要。
なぜなら、例年、過去問から選択肢が出題されていますから、正解の選択肢を多く覚える事が、合格の近道です。
そして、応用問題という足切りシステムを攻略するカギは、残念ながら、過去問を解き続けることしかありません。
語呂合わせの活用
試験対策としては、正確な数字の丸暗記が必須です。語呂合わせや覚えやすいフレーズをつかって覚えましょう。
いかにして、試験中にスムーズに思い出せるかどうかが、合否に大きく影響します。
ここの詰めが甘いと、本番で、ひっかけ問題にやられます。苦手な部分は、何度も何度も繰り返して学習しましょう。
法規法令の確認も大事。
労働安全衛生法や建築基準法などは、改正される事があります。
このブログは2024年の法律を基にしていますから、最新の法規法令を常に確認し、正確な情報を得ることが重要。
各公式HPを定期的にチェックし、アップデートされた情報に注意を払うことが大切で、これは現場で活きる知識です。
本日も、お読みいただき、ありがとうございます。
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